@article{oai:nagajo-junior-college.repo.nii.ac.jp:00000036,
 author = {内田, 哲郎},
 journal = {長野女子短期大学研究紀要},
 month = {Dec},
 note = {application/pdf, 良好な環境の市街地を形成するため、用途地域毎に指定容積率と指定建ぺい率の上限値が定められている。建築物の空間形態を規制しようとするものである。しかしながら、実際の建築物の容積率は、指定容積率の半分以下である場合が多い。本研究では、長野市北部地域の23地区を研究対象地域として選定し、建築物の空間形態を指標化して、回帰分析により線形性を調べ分散値と組み合わせて、各地区の空間形態の特徴を抽出・評価することを試みた。建ぺい率と容積率は、建築確認申請書を用いて、23地区・531件のデータを長野市役所建築指導課の協力を得て解析に用いた。また文献1・2のように容積率の充足の程度を表す指標を、現実の容積率を指定容積率で除した値を比容積率と定義して容積率の現実の程度を地区毎に評価した。これらの知見から、今後の再開発事業・土地区画整理事業等の地区・街区レベルでのまちづくりの計画を議論する際に、居住者の健康性・審美性・快適性といった本来保証されるべき要素を計画の中に客観的且つ定量的な基礎資料として提出することを本研究の目的とした。},
 pages = {77--111},
 title = {長野市北部地域の建築空間形態に関する基礎的研究},
 volume = {8},
 year = {2000}
}